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SEO対策会社に見積もりをとる前にすべき7つのこと

Date: Category: Webソリューション活用
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SEOを外注されようと検討している方々は、多くの場合複数の企業に相見積もりをとりそれぞれの企業の特徴や強みについて吟味した上で長期にわたる施策企業を選定しようと考えられていると思います。施策の難易度やかかるコストによって様々では有りますが、業者選定には1ヶ月以上の期間を要することがほとんどです。

ご経験のある方はご理解いただけるかもしれませんが、業者選定期間では様々な悩みや苦労がつきまといます。


 ◯ 「企業によってプレゼンの内容や主張が様々でどれを信じていいのかわからない。」

 ◯ 「業者に対しやりたいことがうまく伝わらず、不明瞭な提案ばかりが集まってしまう。」

 ◯ 「提案内容が理解できないから、結局営業マンの人柄や会社のブランドなどで決めるしかない。」


 

こういったお声をよくお聞きします。上記のような思いがクリアにならないまま、仮に一つの企業を選んだとしても施策開始直後から良いスタートをきり継続的に成果を生み出せるイメージが湧きません。

僭越ながらSEOを手がけるWebマーケティング企業のプランナーとしてこういったお声に精一杯寄り添う覚悟を持ちつつも、業者選定につきまとう苦労を軽減するためにお客様側で事前に行うべき準備というのを考えました。

以下の7つがSEOの見積もりをとる前にご自身でご準備いただきたいことになります。

 


 1. 目的を明確にする

 2. 目標を明確にする

 3. 競合サイトを洗い出す

 4. 自社サービスの特徴をまとめる

 5. どこまで情報を開示するかを検討する

 6. 業者選定基準を書き出す

 7. 1~6を社内に共有する


 

上記の7つを見積もり依頼する前に実行していただけると、業者選定期間中も生産的なアイディアが生み出され、商談を優位に進められるでしょう。恐らく業者選定の期間を短くすることができ、さらに自分にあったパートナー企業を見つけやすくすることができると思います。

 

Contents

SEOの目的を明確にする

 

SEO目的を明確にすべき理由

SEOに限らず何かに投資を行うとすれば、目的をはっきりさせることには様々なメリットがあります。

一番重要なことはSEOをすることではなく、会社の理念・ビジョンを全うし社会的な価値を市場に提供して、売上や利益を正当に得ていくことだと思います。SEO対策はあくまで手段であって、SEOそのものが目的になることはありえません。

僕はお見積もりのご依頼を頂いた時に、ひと通り内容を確認した後必ず「SEO対策の目的はなんでしょうか?」と聞くようにしています。理由は、お客様側に明確な目的があるかどうかを確認するためです。もっとも重要なことですが、この問いに明確に答えられる方は実はあまりいらっしゃいません。多くの場合は曖昧な答えが帰ってきたり、「そこまで含めて業者選定だと思っている」と目的をも業者任せのスタンスであったりします。

極端な話し、目的が無いのであればSEO対策をする必要はありません。お打ち合わせの際に、「今のタイミングでSEOをやる必要はないのでは?」と僕から告げるケースもあります。

無駄な時間や投資を減らすためにも、目的を明確にすることは重要です。

目的を見直す

少なくはなってきましたが、いまでも多い例として「◯◯というキーワードで1位にあげてほしい」といったお見積もり依頼を頂くケースがあります。

もちろん1位にあげるという事自体を目的にするのはわかりますし、集客においてもブランディングにおいても効果は絶大です。すでにいくつものプロモーションをご経験されていて、高いリテラシーをもち、お問い合わせに繋がり易いキーワードがなんであるかも検討がついていてSEOにかかるコストや商材特性に深い見識を持った上でとにかく1位にあげられるような業者を探したいといった高い志でSEO業者選定をされているのであれば反論の余地はありません。僕らプランナーはその志に応えうる企画を考え抜くまでです。

しかし、もしかすると「SEO=上位表示すること」という表層的な考え方から「◯◯で◯◯位にして」といった短絡思考になっていないでしょうか。これでは戦略も実現性も、手元に残るノウハウも全く無いに等しい気がします。(これは売り手に落ち度が有ります・・・SEOをブラックボックス化してキーワード毎に見積もりを安易にとれる風に見せかけて売る手法が一昔まえに大流行しているので・・・。)

仮に上記のような依頼方法を考えられていたのであれば、次の質問に対して少しだけ考えてみてください。

 


 ◯ もしもっとお問い合せわ数を増やす方法があるとしたら、今検討しているキーワード上位表示を

選びますか?

 ◯ もしもっとアクセスやPV数を増やす方法があるとしたら、今検討しているキーワード上位表示を

選びますか?


 

答えは「いいえ」ですよね。では、続いて以下の2つの質問について考えてみてください。

 


 ◯ そのキーワードで上位表示することが、お問い合わせ数を増やす上でベストな方法ですか?

 ◯ そのキーワードで上位表示することが、アクセスやPV数を増やす上でベストな方法ですか?


 

上記はあくまで一例ですが、自信満々に「はい」といえるのであれば、恐らくご契約後上位表示が達成されれば後悔することはないのでしょう。

ただ、少しでも疑念を持つようであれば目的を再度見直されたほうが良いかもしれません。「上位表示のみ」にフォーカスするのではなく、そのほかの選択肢を知った上でご検討されたほうがよりよい决断が下せるはずです。

何を目的とすべきか

一番王道の方法があるとすれば、それは「サイトの存在意義」と一致させるということです。

皆様が手がけるWebサイトは、会社にとってどんな意味が有るのでしょうか。一般的に大きく3つに大別されます。

 


 ◯ サイト内で商品を売り収益を生む。

 ◯ サイト内にある広告で収益を生む。

 ◯ サイト内でユーザーにアクションを起こしてもらい、 リアルな場で収益を生む。


 

サイト内で商品を売り収益を生むケース

サイト内で商品を売り収益を生むケースというのは、ユーザーの購買がサイト内で簡潔することを指しています。例えばECサイトなどがそれに当たります。この場合はシンプルにどれくらい売れるかが目的に当たります。

【利益】【売上】【売れた数】をバランスを調整しながら最大化させていく方法を考えれば良い訳です。こういった視点を持つと、

 


 ◯ アクセスは増えたけど全然売れない

 ◯ 数は売れるようになってきたけど、安いのばかりで売上が立ちづらい

 ◯ 売上は順調だけど利益率悪いのばかり売れるから利益は横ばい


 

といったことを防げるのでROI(投資対効果)をより高めることが出来ます。

サイト内にある広告で収益を生むケース

サイト内にある広告で収益を生むケースというのは、何かしらのコンテンツでユーザーを集め、サイト内の広告を見せるもしくはクリックさせることで収入が発生するケースを指します。

この場合、そのサイトのクライアントに当たるのは広告主です。したがって、広告主への貢献度を最大化させるのが即ち目的に当たります。【アクセス数】【PV数】【滞在時間】等を増やしていくことでサイト内の広告価値を高めていくことが可能ですのでこういった数値を向上させることをプロモーションの目的とするのがよいでしょう。

サイト内でユーザーにアクションを起こしてもらい、リアルな場で収益を生むケース

リアルな場で収益を生むケースというのは、ユーザーの購買がサイト上で簡潔せず、店舗等に来ていただくことで購買が成立するというものを指します。

例えば、不動産業などではネット上で物件の公開をするものの購買はできません。ユーザーはネット上で気になる物件の問い合わせをし、指定の日時で不動産屋の事務所へ足を運んだ後に購入することになります。

こういった場合Webサイトの役割は予約となりますので、プロモーションの目的は【予約数】の向上とするのが良いと思います。

多くの業種の方がネットでアクションさせリアルでマネタイズする形態をとっているかと思いますが、その場合にWebで追う指標をCV(コンバージョン)と呼びます。先ほどの不動産屋さんの例にあるような【予約】をCVとする場合もあれば、【資料ダウンロード】や【会員登録】をCVとする場合もあります。

何をCVとするかで打つべきSEO施策は変わり、サイトの業績を左右することになります。

 

目標を明確にする

 

目標を明確にすべき理由

目標を明確にすべき理由は、SEOの施策効果とコストを出来る限り正確に見極めるためです。「なんのためにやるか」が明確になったら、つぎは「いつまでにどこを目指すか」に落としこんでいきます。目標というのは、例えば「半年後に1ヶ月のアクセス数を100,000まで伸ばす。」といったものを指します。

ポイントは【KPI(どの指標を追うか)】【目標数値】【期間】【コスト】の4つを決めることです。当然ながら目標値によって業者が持ってくる提案と見積もり金額は大きく変わってきます。したがって、不確定要素が多い場合明確な目標をきめることは難しいのですが一時的にでも業者に示す目標値を持つことには意味があると言えます。

どれくらいのコスト(予算)をかけるか

少し余談ですが、目標を定める時点で、ある程度「これくらいのコストで抑えたい」といったことが見えてくると思います。

もしくは、SEOにかける予算が会社から降りているケースもあると思います。お見積もりを依頼する際、こういった予算感を業者に伝えるのも手です。そうすることで、ハイコストハイリターンすぎてそもそも検討に乗らない提案がでてきたり金額が低いけど課題解決になっていないような提案が出てきたりすることを防ぐことができます。

ただし、予算というのは伝えることでリスクもあります。結局のところ信頼できる企業・プランナーでないと安易につたえることはオススメしません。「伝える価値があるな」 「伝えとかないとなんかもったいないな」といった気持ちにさせてくれる相手であれば、よりよい提案書を仕上げてきてくれることを期待して伝えるのが良いかもしれません。

 

競合サイトを洗い出す

 

競合サイトから見えてくるSEOの本質

SEO対策というのはアルゴリズムだのドメインオーソリティだの複雑な要素が絡まり専門家でなければ訳がわかりません。しかし、ただ一つだけ言えるシンプルなこと。

それは「競合サイトとの比較」であるということです。

例えば、検索結果画面の1ページ目に出てくるサイトの数は10サイトですので特定のキーワードで1ページ以内に入りたいとすれば現在表示されている10サイトよりも良いサイト・コンテンツであるという評価をGoogleにしてもらう必要があります。

競合サイトがどんなサイト・コンテンツで現状どんな評価をうけているかを分析しそれを上回る=そのキーワードでのSEO対策   となるわけです。

したがって、商談前にしっかり準備するプランナーであれば、狙っていきたいキーワードを事前に調査し、さらに競合となりうる企業を幾つかピックアップしてサイトを分析した上で見積もりをとります。

競合サイトを洗い出すメリット

競合サイトを洗い出すメリットは大きく2つあります。

 


 ◯ 競合サイトを調査する過程で、自社サイトの立ち位置や足りていない部分が感覚的に理解できる。

 ◯ 商談の場でSEO企業から競合サイトの情報を引き出せる。


 

以下に詳細にご説明します。

自社サイトの立ち位置・足りていない部分がわかる

もしご自身の運営されているサイトが他のサイトと比べてどうであるかあまりご興味がないということであれば、それはとても大切な視点が欠落しています。それはユーザー視点です。

ユーザーはほとんどの場合、あなたのサイトと他のサイトを見比べ使い比べどちらにしようか選択をしています。

僕が皆様にご自身で競合を調べることをオススメしているのはこのユーザー視点を実感していただきたいという理由にほかなりません。

例えばあなたが不動産検索サイトを運営しているならば、SUUMOやHOME’sの情報量の多さ、機能の利便性、なんて検索しても上位に表示される徹底的なSEOに驚かされるはずです。

そういったすでに成功している競合サイトや同一規模のサイトなどを見てみるうちに自社サイトのレベル間、強みや弱みがはっきりと見えてきます。この感覚は業者選定にも大いに役立ちます。

もし今まであまり競合サイトを触ったことがないという方がいらっしゃいましたらこれを機に競合サイトをお気に入り登録し、定期的に見てみてはいかがでしょうか。

SEO企業から競合サイトの情報を引き出せる。

前述のセクション【競合サイトから見えるSEOの本質】でも述べましたが、SEO会社側にとってSEO対策の見積もりを算出する上で競合サイトの調査は必要不可欠です。シンプルに言えば、以下のようなことを考えて見積もり金額を決めている訳です。

 


 ◯ クライアント様のご要望を満たすにはどのサイトよりも上位表示したらよいのか

 ◯ そのサイトよりも上位表示するにはどのような手段を講じればよいのか

 ◯ その手段はどれぐらいのコストがかかるのか


 

即ち、SEO会社はSEOのプロ集団であると同時に競合分析のプロ集団でもあります。(僕の所属する会社では有料の競合分析ツールを全プランナーが利用できるようになっておりますし、独自ツールの開発などにも投資をしています。他の企業様もこの点に関しては労を惜しまないでしょう。)

少しいやらしい話ですが、こういったSEO企業の特徴を逆手にとり、気になっている競合サイトをいくつか調べさせてみてはいかがでしょうか。ただし、あまりに大きなものを業者選定期間にもとめてしまうと

「その場合は調査にコストが大きくかかるので別途料金をいただきます。」

となりますので、バランスが重要です。

「2~3社気になってるところがあって・・・」といった切り口で相談すれば、

SEO企業側も「どのみち調べることだし、それで喜ばれるなら調査内容をまとめてお打ち合わせにお持ちしよう。」といった気持ちになると思います。もし業者選定の期間に余裕があるのであれば、

「時間と料金が多少かかってもいいので出来る限り詳細に調べてきて下さい。」

と頼んで見るのもありかもしれません。調査費用や課題感にもよりますが、競合サイトの情報は今後のWeb戦略を考える上で役立つ知的財産になるでしょう。僕はそれだけの価値があると思っています。

競合サイトとは

競合サイトとは、大きく2つです。

 


 ◯ 同一のサービスを展開している企業のサイト

 ◯ 同じ顧客をとり合う可能性があるサイト

 ◯ 同じ検索キーワードを狙う可能性があるサイト


 

同一のサービスを展開している企業のサイト

同じ業種業態の企業は当然競合となります。但し、企業によってWebに対する力の入れ具合は変わってくるのでその道の有名企業がWebでも成功しているとは限りません。

例)パソコン販売企業の場合

競合:パソコン販売企業

同じ顧客をとり合う可能性があるサイト

リアルでは競合になりづらい別業種でも、ネット上では競合になるケースも有ります。自社サービスのターゲットを定め、他のサービスへ流れる可能性も想定すると同業種とは別の競合が浮かび上がってきます。

例)パソコン販売企業の場合

ターゲット:パソコンが壊れた人(新しいパソコンを買う可能性がある)

競合:パソコン修理業者

同じ検索キーワードを狙う可能性があるサイト

事業としては全く競合にならないが、検索キーワードが一致しているサイトがあると欲しいアクセスユーザーを持っていかれる可能性があります。この場合も競合サイトとみなせます。Web上では多数のサイトがあるため、このタイプの競合サイトがほとんどといえます。

例)パソコン販売企業の場合

検索キーワード:新しいパソコン

競合:lifehackerなどの情報メディア

 

自社サービスの特徴をまとめる

 

自社サービスの特徴をまとめるべき理由

どんなに優秀なプランナーでもクライアントに聞かなければわからないこと。それは、「サービスの特徴」です。

サービスの特徴をSEOに反映させることで、よりアクセスして欲しいターゲットとのマッチングが可能になります。自社サービスが業界においてどんな立ち位置でどんなところが他社と比べて強いのか、改めてまとめて業者に伝えられるようにしましょう。

自社の強みをSEOに活かす方法

自社の強みをSEOに活かすことは非常にシンプルです。自社サービスの強みがどんな顧客に喜ばれやすいのかを考え、その顧客がどんな検索キーワードで検索するかを予測しキーワード選定するだけでも、ターゲットとのマッチング率は高まります。

SEOだけでなく、Webサイト上でのサービスの打ち出し方を考える際競合優位性が一つの軸になります。

業界情報もあるとなお良し

業界情報も、SEO業者に頼るよりはご自身の専門知識を企画に活かされたほうが良いと思います。プランナーも出来る限り業界の情報をリサーチするものの実際にその業界で仕事をされている方に比べたら恐らく足元にも及びません。

僕自身お客様とお打合せの際、業界の情報を積極的に聞くようにしています。いただいた業界情報がWeb戦略を考える際大いに役立つことがあるからです。

 

どこまで情報を開示するかを検討する

 

情報開示を検討すべき理由

まったく知らない企業に対して闇雲に情報開示をしたがる企業はほとんどないと思いますが、言わずもがな情報開示のレベルを予め検討することは重要です。リスク面もそうですが、その他の理由として公平に業者選定を行うためというのがあげられます。当たり前ですが、情報を開示すればするだけ自社にあったオリジナルの提案が集まりやすくなります。企業ごとに情報格差による有利不利を生まないように、各企業に同じように情報をあたえておくことをオススメします。

理解のあるプランナーであれば、必要性を説明したうえでヒアリングをしてくると思いますので、主体的に情報を取りに来る会社を選びたいということであれば自発的な情報開示はせず、プランナーの質問に答えられる範囲で答えるというスタンスでちょうどいいかもしれません。

具体的に何を検討するか

具体的に検討すべきは以下の3つです。

 


 ◯ 今後の会社・事業の方向性や変化について伝えるかどうか

 ◯ Googleアナリティクス等アクセス解析情報を伝えるかどうか

 ◯ Googleウェブマスターツール等サイト運営状況がわかるツールを共有するかどうか


 

今後の会社の方向性を伝えるメリット・デメリット

メリットは今後の方向性にそった提案がもらえること。デメリットは不確定な事業の将来を伝え、情報が広まってしまうことです。プランナー側としては、今後の方向性に関してはどうしてもという理由が無い限り知っておきたい情報になります。

方向性を知らずにプランニングすると、お客様が目指すべき将来像とずれる提案をしてしまう可能性があるからです。契約後再度企画をやり直すことが前提の業者選定であれば問題はありません。

Googleアナリティクス等アクセス解析情報を伝えるメリット・デメリット

メリットはアクセス解析データを元にした質の高い提案をもらえること。デメリットはアクセス解析情報が意図しないところに流れることです。

プランナー側として、アナリティクス情報を事前にいただけると各キーワードの成績とユーザー特性が見えより課題が浮き彫りになるので出来る限りいただきたい情報になります。

Googleウェブマスターツールを共有するメリット・デメリット

メリットは被リンク状況やGoogle検索クエリ情報を元にした提案をもらえること。デメリットは他2つと同じように、情報流出のリスクが有ることです。

ウェブマスターツールをご共有頂きたいのは、主に外部リンク施策をご希望されているや、過去にペナルティを受けているケースです。現在の被リンク状況に問題がないかを調査した上で見積もりをおとりしたほうが正確であるためです。

どれも共通するメリットは提案がブラッシュアップできることで、デメリットは情報の流出です。リスクを気にされる場合、予め秘密保持契約を結ばれるのが良いでしょう。

 

業者選定の基準を書き出す

 

業者選定基準を書き出す理由

基準を書き出しておく理由は、選定期間中無意味に迷いが生じ時間をロスすることがないようにするためです。一つの企業を除き他の企業は全部つまらない提案だったということになれば話は速いのですが、ほとんどの場合どの企業も一長一短。期間中は落ち着いて選定基準を考えている暇もないので結局流れで決めてしまうことになりかねません。

簡単にでよいので、自社にとってどのような企業があっているのかどのような企業は相性が悪いのかを書いて残しておくのが有効です。

選定基準の例

業種業態によって様々あると思いますが、鉄板と思われる5つを以下にあげます。感覚的なものを定量的に図れるようにして、数値化するのがポイントです。

 


 ◯ 提案内容に説得力がある。(リサーチの情報量・信憑性・論理性)

 ◯ 業種業態の近いケースで実績がある。(どのKPIをどれくらいの期間でどの程度向上させたか)

 ◯ 担当者の受け答えがしっかりしていて信頼できる。(担当者の知識の深さ・マナー・プレゼン力)

 ◯ 質問・要望に対するレスポンスが速い。(質問に対しどれくらいの時間で返答がきたか)

 ◯ 会社の信頼性(企業規模・組織体制・評判・事業形態など)


 

感覚で選ぼうとすると、結局担当者の親切さや企業ブランドに気持ちが安易に傾きやすいので、各項目ポイントを決めて数値で冷静に見極められるようにするとよいでしょう。

余談ですが、以前「離職率が低い」というのを選定基準にされている担当者様もいらっしゃいました。IT業界というのは一般的に離職率が高い企業が多いと言われます。人がどんどんぬけて行ってしまうとその企業はノウハウがたまりません。

ご担当者様はパートナー企業と長期的に一緒に成長していくにはノウハウが大切であると考え、離職率の高い企業は候補から除外していたといいます。

会社の将来を見据え、Web業界の事情までリサーチされている徹底ぶりに驚いたエピソードでした。

 

1~6を社内に共有する

 

社内に共有する

社内に共有する理由は、予め社内の意思をある程度統一させるためです。そうすることで、以下の2つのような問題を未然に防ぎます。

 


 ◯ 思わぬ見落としで選定をやり直す。

 ◯ 社内で意見が割れ、企画が頓挫する。


 

思わぬ見落としを防ぐ

思わぬ見落としと言うのは、自分視点と会社視点にズレが有るときに発生します。「自部署ではこれくらいの施策効果で問題ないだろうと考えていたが、営業部に相談したところそれでは費用対効果が全く合わないことが発覚した」といったようなケースです。

他にも、「この部分の予算を削ればSEO予算を引き上げられる」というような情報が事前にわかれば選択の幅も広がります。

企画が頓挫することを防ぐ

自身にとって満足のいく企画が出来上がったとしても社内の皆様がその価値に共感しない場合、企画が先送り・取りやめになることがあります。実際にSEOをやること自体が見直されることもすくなくありません。業者選定前ならまだよいのですが、業者選定後にこうなると大きなタイムロスです。

この「あとちょっとで実践というときに立ちはだかる大きな壁」を事前に防ぐのに、予め関係者と意見をすりあわせておくのは非常に有効です。業者選定者自身が決裁権をもつの場合必要性は薄れますが、それでも関係者の方に事前に通知しておいて損は無いのではないでしょうか。

 

まとめ

 

以下7つがSEO対策会社に見積もりをとる前に行っておくべき準備項目です。

 


 1. 目的を明確にする

(利益か売上か問い合わせかアクセスか、SEOに求めるものを決める)

 2. 目標を明確にする

(KPI・目標値・期間・コストを一時的に決める)

 3. 競合サイトを洗い出す

(同一サービス・同一顧客・同一キーワードのサイトを調査)

 4. 自社サービスの特徴をまとめる

(どんな強み・弱みがあるか)

 5. どこまで情報を開示するかを検討する

(会社の将来・アクセス解析・ウェブマスターツールの情報を共有するか)

 6. 業者選定基準を書き出す

 7. 1~6を社内に共有する


 

これまでの記事内容を見て頂ければ各項目の意味や行うべきタスクが見えてきたと思います。一見大変な作業に感じられるかも知れませんが、業者選定・契約後の長期的なSEO施策をより意味のあるものにするためには非常に有効です。

そして、行って頂いたあとに気づくと思います。解決しなければならない課題が想像以上に多いことに。いかに自分が表層的なSEOの考え方に囚われていたかに。

それに気づいてはじめて本当にやりたいSEO対策が見えてくるのでは無いでしょうか。

本当にやりたいSEO対策=譲れない業者選定の軸となるはずです。

譲れない軸をもって、SEO対策会社に見積もりを依頼しましょう。我々SEOプランナーとしても、強い軸をもったお客様と相対する時身が引き締まります。本気のお客様のご要望に全力で向き合い、そして大きく期待を超えるプランナーでありたいですね。

 

 

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